農業研究で協力する日本とフランス [fr]

 フランス国立農学研究所(INRA)代表団が4月22日から27日まで来日しました。この機会にフィリップ・モーガンINRA理事長に、農業研究における日仏協力について聞きました。

 INRAのフィリップ・モーガン理事長、ジャン=フランソワ・スサナ副理事長(国際政策担当)、セゴレーヌ・アレ・デ・フォンテーヌ国際関係部長、クリスチャン・ラヌー植物衛生部長、フランス国立環境・農業科学技術研究所(IRSTEA)のフレデリック・ルボー科学副部長からなる代表団は滞在中、つくば市でINRAのパートナー機関(農業・食品産業技術総合研究機構、産業技術総合研究所、筑波大学)を訪問、デジタル農業のテーマに取り組む日本人研究者と面会したほか、G20首席農業研究者会議(G20MACS)に出席しました。

 INRAは1946年に設立され、2016年7月27日よりフィリップ・モーガン氏が理事長を務めています。ヨーロッパ最大、世界2位の農学研究所であるINRAは、健康的で高品質な食品、持続可能な農業、環境の保全と価値向上、公共政策の支援のために高度な研究を進めています。

 INRAはとりわけ最先端技術を駆使する生命科学分野で、日本のさまざまなアクターと重要なパートナーシップを構築しています。具体的には動物または植物のゲノミクス、微生物学、生殖生理学、水生生物学、養殖、森林・樹木科学、環境科学などの分野で協力しています。INRA代表団の来日は、これらのパートナーシップや協力関係にかかわる研究者と面会する機会となりました。

 代表団の一部メンバーは、日本側関係者との面会後、G20首席農業研究者会議に出席しました。今年は2つのテーマをめぐって議論が行われました。1つは越境性植物病、もう1つは社会実験によって気候に優しいスマート技術の導入を後押しする方策です。

フィリップ・モーガンINRA理事長インタビュー

最終更新日 10/05/2019

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